2022年7月19日(火)『SMBCコンサルティングのNetpress』に弊社の田内が寄稿いたしました。

新型コロナウイルス感染症の影響により、事業に大きな変化が訪れた企業も多いのではないでしょうか。海外現地のロックダウン、物流の停滞、ロシアによるウクライナ侵攻、欧米の利上げによる急激な円安の到来など、多くの苦難を強いられる海外事業環境になっております。こうした状況下における海外事業は、ポストコロナを見据えて、再構築が重要な経営課題とされています。では今後、海外事業再構築に向けてどのような戦略・選択肢があるのか、考察しておりますので、ぜひ、ご一読ください。

詳細につきましては、こちらをご覧ください。

【寄稿者紹介】フィナンシャル・アドバイザリー事業部 海外FA部 部長　田内 恒治
日本の貿易投資促進機関での米国駐在、内閣官房出向などを経て、シンクタンク・コンサルティングファームにて東南アジアの事業拡大に従事。アジア欧米の幅広いネットワークと知見を活用した海外戦略立案から、パートナー探索、クロスボーダーM&A、戦略的資本提携の実施まで、一気通貫で支援を実施。グローウィン・パートナーズ入社後はクロスボーダーM&A、海外戦略立案コンサルティング案件を多数指揮している。

『旬刊経理情報2021年6月1日増大号（通巻No.1612）』（中央経済社）に弊社の舟山と小澤が「長引くコロナ禍であらためて考えたい 経理・財務部門の生産性改革のポイント」を寄稿しました。

長引くコロナ禍の影響により、経理・財務部門では、テレワークや業務効率化など、さまざまな課題を抱えているかと思います。

本稿では、これらの課題に対して、どのようなステップで生産性改革を進めていくかについて、実行上の留意点も踏まえて解説しています。
また、経理・財務部門が今とりくむべき改善施策について具体的な視点から解説しています。

詳細につきましてはこちらをご覧ください。